リフォームローンの金利比較で損しない低金利の銀行の選び方

リフォームローンの口コミというのは、口コミ評価が良い金融業者が良い業者とは限らないということです。

やはり低金利なローンは人気なので多くの人が集中するため審査基準は比較的厳しめという傾向にあります。

その結果、多くの人が審査に落とされてしまい怒りが収まらず、悪い口コミを書いてしまうんですね。

なので、偏った口コミに流されてローンを選んでしまうと自分の条件に合った商品を見落とすかもしれないのです。

特に金融関係の口コミを参考にする場合は良い悪いという口コミの件数だけではなく付けられた評価が、なぜその評価なのかという理由まで見る必要があるのです。

手軽に申請できると評判のオリコのリフォームローンについて紹介します。

オリコのリフォームローンはWebリフォームローン仮受付がかなり便利です。

銀行へ行かなくともパソコンから申請ができ審査も最短で2日という速さなので銀行へ出向く必要性がありませんね。

オリコのリフォームローンは固定金利が適用されるのですが、保証人や担保、保証料などは一切不要というメリットが大きいです。

オリコのリフォームローンは、改修工事やリフォームに限らず太陽光発電の設置工事などにも利用することが可能です。

申込時の注意点としてWeb仮受付の申し込みにはオリコとの提携販売会社やリフォーム会社との契約が必要であり、申請フォーマットには販売店コードまたはIDを入力する項目がありますのでその旨ご留意を。

アルヒのリフォームローンは 申込資格が満20歳以上から65歳未満(完済時年齢80歳未満)の個人と規定されています。

融資可能金額は50万円以上1 000万円以内となっており、返済回数も1年(12回)から35年(420回)となっており住宅ローン並みに長期といえます。

アルヒの契約には連帯保証人が必要になるほか、借入の合計金額が500万円超となる場合は抵当権も設定され、団信保険を付けるプランを利用することもできます。

利率は変動金利型となっており、4月1日、10月1日の年に2回の長期プライムレートを、3か月後の口座振替から適用となります。

諸費用・リフォームローンにはAプラン、Bプランの2種類があり、それぞれのプランごとに基準金利と事務手数料が決まっています。

リフォームローンの一体型とはどのようなものなのか?要は、住宅ローンとセットなっているローンのことです。

中古住宅を購入してリフォームしたいと考えているなら一体型ローンでローンを組まれることをおすすめします。

住宅ローンと比較するとリフォームローンのほうが金利が高いので一元化することでリフォームの費用も低金利で借りられるのです。

注意点として、事前審査でリフォームの見積書が求められたり、工事請負契約書の提出が求められることがあります。

ですから、物件探しと同時にリフォーム業者を選んで、見積もりを取ってもらうといった作業も必要になります。

新生銀行グループのアプラスのリフォームローンはTポイントが貯まります。

申し込める条件として、20歳以上65歳未満、安定収入がある人で融資可能額は10万円以上300万円以内で、返済回数は最長84回(7年)ですから手頃なローンになっています。

次に金利についてなのですが、アプラスの金利は短期融資となりますので7.20%から14.40%と少々高めの設定となっています。

ネットで申し込みが可能なことや担保・保証人が必要ありませんので小規模なリフォームでの利用が適しています。

シミュレーションも詳細な条件を設定できますので、一度、HPをご覧になって見てはいかがでしょうか。

楽天のリフォームローンといえば楽天銀行などのフラット35(リフォーム一体型)といった商品があります。

住宅の購入資金+リフォームの工事資金を合わせ1つのローンで融資が受けられるという商品です。

2016年10月からは新たな商品である【フラット35】リノベが販売されています。

【フラット35(リフォーム一体型)】との違いは5年または10年間の金利が0.6%引き下げが受けられます。

注意点として工事前に適合している基準は対象とならないことや楽天銀行などのフラット35Sとの併用は不可などがあげられます。

お気の毒にもリフォームローンに落ちたという方はその理由や原因をしっかりと分析する必要があります。

まず、考えられる要因は借入を希望する金額が多かったのかもしれません。

あるいは、勤続年数が短すぎるとか会社の経営が思わしくないなどといった不適切と判断されてしまう問題があったのかもしれません。

例えばマイカーローンの返済中であるなどカードローンの利用状況というのも実は大きな要因となるのです。

まずは残債をなくすことがまずは求められます。

リフォームローンの金利は金融機関ごとに異なります。

低金利の場合1%台からありますが、高金利になると15%に近い金融機関もあります。

金利体系については2種類あり変動金利言われる金利と固定金利と言われる金利があります。

変動金利のメリットとして金利が低いというのがありますが、景気の変動に連動して金利が高くなるリスクがあります。

一方、固定金利は完済まで金利は変わらない安心感はありますが、元々金利が高いというデメリットがありますし、相場が下がっても自分は高い金利のまま返済をしなければならないというリスクもあります。

後悔しないリフォームローンの選び方は金利だけを見てはいけないということです。

借入れ可能な期間や上限金額や保証人や担保についても良く考える必要があるでしょう。

また、団体信用生命保険の加入可否や手数料など諸費用についても細かく比較することをおすすめします。

建材会社には自社の商品を使ってリフォームすることで金利は0%、しかも無担保でリフォームローンを組める場合もあります。

リフォームローンは種類が豊富ですのでローンに対応しているリフォーム会社に相談するのもオススメです。

リフォームローンのシミュレーションというものは金融業者のHP上に設置されています。

検索窓に「リフォーム シミュレーション」と入力し検索するだけで数多くヒットするので希望のサイトへアクセスします。

返済期間や借入希望額、割合などを入力すると毎月の返済額が瞬時に算出されるためローンを組む前のシミュレーションに最適です。

個人情報を登録することはないので軽い気持ちで利用することができます。

返済額の計算は複雑で素人では難解ですから積極的に利用することをお勧めします。

極力低金利でリフォームローンを借りるためには担保型のローン一択です。

リフォームローンには主に担保形と無担保型と呼ばれるものがあり金利相場はもちろんのこと、借入期間や借入可能額などにも違いがあります。

無担保型の場合、借入期間は最長で10年から15年となっており、借入れ可能な上限金額は500万円から1000万円となっていますが、担保型は期間は最長35年で上限金額は1000万円から1億円になり長期的なローンを組むことが可能となります。

金利に関しては長期借入の方が低金利になりますから無担保型は最大約5%に対し担保型最大約2%の低金利になります。

又、貸付金利タイプでも差があり固定金利と変動金利を比べた場合変動金利の方が低金利になります。

リフォームローンでいくら借りられるかというのは、リフォームをする上でかなり重要ですよね。

でも、住宅ローンと比較して借入限度額はわずか1/10程度となっています。

リフォームローンで融資してもらえる最大金額は500万円から1000万円程度です。

リフォームローンの金利というのは2%から5%と高く、返済期間は最長10年から15年と期間が短いため、借入金額が多いと返済額が大きくなってしまいます。

返済に無理のない借入額をきちんとシミュレーションすることがローン組む上で重要です。

周知のとおりリフォームローンの金利相場は市場金利に応じて上がったり下がったりします。

担保があるかないかによっても金利が変わり最近の相場は有担保型なら1から2%、無担保型なら2から5%となっています。

金利のタイプは大きく分けると2種類あって固定金利型と変動金利型の2種類に分けられます。

変動金利型は市場金利に応じて半年ごとに金利が更新されるローンで固定金利型は市場金利の上げ下げに関わらず、一定の金利を維持するローンです。

さらに固定金利型には完済するまで一定の金利が継続される長期固定金利型と一定の期間内だけ固定金利で満了するごとに長期型か変動型に変更することができる固定金利選択型があります。

リフォームローンを探すオススメの方法としてランキングサイトを参照するのが良いでしょう。

ですが、住宅事情は人それぞれで違いますのでネットの情報だけに頼ってしまうのはいけません。

まず最初に、今の住宅で不満なところを洗い出し、リフォームに必要な金額を計算し条件にピッタリのリフォームローンを見つけましょう。

費用が高額ならば有担保型ローンが低金利なのでおすすめですが、少額であれば小回りが利く無担保型ローンが良いかと思います。

また、中古住宅の購入と併せてリフォームを考えている方は一体型のリフォームローンを選べば金利を低く抑えることができます。

リフォームローン減税について紹介します。

リフォームローン減税は住宅ローンを利用しリフォームを行った際に対象となる減税制度のことです。

対象となる工事内容についてですがいくつかの条件があります。

耐震改修やバリアフリー、省エネ工事などでしかも100万円を超えないと適用されません。

申請する側についても要件があり工事完了から6ヶ月以内に本人が居住していなければいけなかったり、年収は3000万円以下で返済期間が10年以上など条件が定められています。

しかも減税は自己申告制になっているので、確定申告を行わなければ適用されません。

参考:リフォームローン金利比較でおすすめは?【金利が安い銀行ランキング】